福利厚生・制度紹介
EMPLOYEE BENEFITS & SYSTEMS
EMPLOYEE BENEFITS & SYSTEMS
HOUSING-RELATED SYSTEMS
会社が契約した物件を社員に貸与することで、対象社員の家賃の一部を負担する制度です。会社の規定内であれば賃貸物件をご自身で選んでいただけます。
借上げ社宅の対象でない場合、一定の条件を満たせば住宅手当の対象となります。
空室がある場合、大竹研究センター近くにある独身寮への入寮が可能です。
大谷 翔平Shohei Otani
全社技術部門 新規事業本部 / 2008年入社
SCHOLARSHIP REPAYMENT
社員がより業務に集中できる環境を整えるとともに、その生活を充実させることを目的に奨学金返還金額の一部を支援しています。
※日本学生支援機構の奨学金返還支援(代理返還)制度
LONG-TERM SUPPORT SYSTEM
住宅購入や老後資金など、中長期的なライフイベントに向けての財産形成を支援する制度です。
自社の株を従業員が購入・保有できる制度。拠出金に対して、一定額の奨励金を支給しています。
結婚や出産、疾病入院やご不幸があった際などに会社から支給されます。
会社が提携する施設に宿泊する場合、一般の料金よりもお得に宿泊ができます。
老後資産形成をサポートする企業年金のひとつである確定給付年金を導入しています。
FLEXIBLE WORKING ARRANGEMENTS
初年度は14日、以降最大20日付与されます。
午前のみ、午後のみといった半日単位での年休取得が可能です。
規定の範囲内であれば、1時間単位での年休の取得が可能です。
会社が認めた場合には、始業時間前後1時間の時差出勤が可能です。
LONG-TERM SUPPORT SYSTEM
社員からの申し出により、出産の6週間前から出産後8週間は休業を取得できます。
原則子が1歳に達するまで取得できます。規定に該当する場合は最長2歳になるまで延長ができます。
子が中学校に入学に達するまでの育児や、要介護状態の家族の介護をする場合は、所定労働時間の短縮を行えます。
小学校に入学するまでの子を養育していて負傷や疾病により看護が必要な場合、1年間で最大5日取得できます。
要介護状態にある家族を介護する場合、休業は通算93日の範囲内、休暇は1年間で5日まで取得可能です。
大谷 翔平Shohei Otani
全社技術部門 新規事業本部 / 2008年入社